大手調査会社のIHSマークイットは、2019年1月24～25日に国内最多の受講者数を誇るFPD市場総合セミナー「第36回 IHSディスプレイ産業フォーラム」を東京コンファレンスセンター・品川（東京都港区）にて開催する。本稿では注目の講演内容を登壇アナリストに聞く。第1回は「FPD市場総論」を担当するシニアディレクターの謝勤益（デビッド・シェー）氏に話を伺った。
―― 2019年のFPD市況の見通しは。
謝 FPD供給面積の伸び率は9％、需要面積の成長率は6.4％と想定している。前半は供給過剰によって価格下落が激しくなるものの、後半は需給がタイトな状況へ回復すると考えている。
BOE合肥の生産能力拡大に加え、19年初頭にCSOT深センでも10・5G液晶工場の稼働が見込まれるため、年前半は液晶の価格下落が深刻化する。19年3月にはテレビ用32型オープンセルの価格が35～36ドルまで下がると予想しており、18年に最低だった45ドルをも下回る。これに伴い、1～3月期は多くのFPDメーカーが赤字に陥る可能性が高い。
―― 下期回復のシナリオとは。
謝 韓国のFPDメーカーが8.5Gテレビ用アモルファスシリコン（a-Si）液晶工場を転換することで、供給過剰が緩和される。サムスンディスプレー（SDC）はQD-OLED、LGディスプレー（LGD）は有機ELへの転換を予定しており、いつのタイミングで、どのように転換するかが大きなポイントになる。
今のところ、SDCはまず19年6～7月に月産10万枚分の転換に着手し、うまくいけば年末にも同規模をQD―OLEDへシフトする。仮に8.5G20万枚分を転換すれば、供給能力が4％減少することになるため、供給過剰の解消に大きく寄与する。
ちなみに、QD-OLEDはa-Siに比べてマスク工程が多いため、10万枚分を転換しても4万枚しか生産できない。見通しどおり19年半ばに転換に着手するならば、QD-OLEDラインの生産開始は20年1～3月期ごろになると想定している。4Kをスキップし、最初から8Kの量産化を狙うようだが、65インチで1000ドルクラスの非常に高価なパネルになりそうだ。
―― LGDも有機ELへの転換を検討中です。
謝 転換に多額の投資を要することに加え、液晶価格の下落で収益力が落ちているため、まずは19年半ばの稼働を予定している中国・広州の8.5G有機EL新工場立ち上げに全力を挙げるだろう。テレビ用有機ELパネルは現状でLGDしか供給しておらず、需要が旺盛でパネル不足が続いているためだ。
―― 韓国メーカーのライン転換が具体化すれば、サプライチェーンに影響を及ぼしそうですね。
謝 SDCがa-SiをQD-OLEDに転換すれば、サムスンは台湾のAUOや中国メーカーからテレビ用液晶パネルの購買量を増やす。同様にLGDも転換を決めれば、LG電子はIPS液晶を生産するBOEからの調達を増やすだろう。台湾メーカーが率先して生産能力の再編に取り組む必要はなくなる。
これに加えて、中国のテレビ市場が大きく変わりそうだ。韓国のテレビブランドは中国市場でシェアを落としている。スカイワースやハイセンスといった中国ブランドも同様であり、この背景にはテレビに新規参入したシャオミーが大きくシェアを伸ばしていることがある。シャオミーに加えて、19年からはファーウェイも本格参入の構えを見せており、既存ブランドは厳しい戦いを強いられることになる。ファーウェイはスマートフォンでもテレビでも、BOEのパネルを大量に使うことになる。
―― BOEをはじめとする中国メーカーがテレビ用有機ELに本格参入する可能性は。
謝 確かにBOEは印刷技術を用いてテレビ用有機ELの開発を続けており、19年末を商品化のターゲットに置いているようだが、材料技術のさらなる向上余地などを考慮すると、19年中に量産するまでには至らないのではないか。
（聞き手・編集長 津村明宏）
「第35回 IHSディスプレイ産業フォーラム」の詳細情報はセミナー事務局（E-mail :
technology.events@ihsmarkit.com、Tel.03-6262-1824）まで。