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19年「韓国の工場転換で下期復調」


~「第36回 IHSディスプレイ産業フォーラム」開催(1)~

2018/12/7

シニアディレクター 謝勤益氏
シニアディレクター 謝勤益氏
 大手調査会社のIHSマークイットは、2019年1月24~25日に国内最多の受講者数を誇るFPD市場総合セミナー「第36回 IHSディスプレイ産業フォーラム」を東京コンファレンスセンター・品川(東京都港区)にて開催する。本稿では注目の講演内容を登壇アナリストに聞く。第1回は「FPD市場総論」を担当するシニアディレクターの謝勤益(デビッド・シェー)氏に話を伺った。


 ―― 2019年のFPD市況の見通しは。
 謝 FPD供給面積の伸び率は9%、需要面積の成長率は6.4%と想定している。前半は供給過剰によって価格下落が激しくなるものの、後半は需給がタイトな状況へ回復すると考えている。
 BOE合肥の生産能力拡大に加え、19年初頭にCSOT深センでも10・5G液晶工場の稼働が見込まれるため、年前半は液晶の価格下落が深刻化する。19年3月にはテレビ用32型オープンセルの価格が35~36ドルまで下がると予想しており、18年に最低だった45ドルをも下回る。これに伴い、1~3月期は多くのFPDメーカーが赤字に陥る可能性が高い。

 ―― 下期回復のシナリオとは。
 謝 韓国のFPDメーカーが8.5Gテレビ用アモルファスシリコン(a-Si)液晶工場を転換することで、供給過剰が緩和される。サムスンディスプレー(SDC)はQD-OLED、LGディスプレー(LGD)は有機ELへの転換を予定しており、いつのタイミングで、どのように転換するかが大きなポイントになる。
 今のところ、SDCはまず19年6~7月に月産10万枚分の転換に着手し、うまくいけば年末にも同規模をQD―OLEDへシフトする。仮に8.5G20万枚分を転換すれば、供給能力が4%減少することになるため、供給過剰の解消に大きく寄与する。
 ちなみに、QD-OLEDはa-Siに比べてマスク工程が多いため、10万枚分を転換しても4万枚しか生産できない。見通しどおり19年半ばに転換に着手するならば、QD-OLEDラインの生産開始は20年1~3月期ごろになると想定している。4Kをスキップし、最初から8Kの量産化を狙うようだが、65インチで1000ドルクラスの非常に高価なパネルになりそうだ。

 ―― LGDも有機ELへの転換を検討中です。
 謝 転換に多額の投資を要することに加え、液晶価格の下落で収益力が落ちているため、まずは19年半ばの稼働を予定している中国・広州の8.5G有機EL新工場立ち上げに全力を挙げるだろう。テレビ用有機ELパネルは現状でLGDしか供給しておらず、需要が旺盛でパネル不足が続いているためだ。

 ―― 韓国メーカーのライン転換が具体化すれば、サプライチェーンに影響を及ぼしそうですね。
 謝 SDCがa-SiをQD-OLEDに転換すれば、サムスンは台湾のAUOや中国メーカーからテレビ用液晶パネルの購買量を増やす。同様にLGDも転換を決めれば、LG電子はIPS液晶を生産するBOEからの調達を増やすだろう。台湾メーカーが率先して生産能力の再編に取り組む必要はなくなる。
 これに加えて、中国のテレビ市場が大きく変わりそうだ。韓国のテレビブランドは中国市場でシェアを落としている。スカイワースやハイセンスといった中国ブランドも同様であり、この背景にはテレビに新規参入したシャオミーが大きくシェアを伸ばしていることがある。シャオミーに加えて、19年からはファーウェイも本格参入の構えを見せており、既存ブランドは厳しい戦いを強いられることになる。ファーウェイはスマートフォンでもテレビでも、BOEのパネルを大量に使うことになる。

 ―― BOEをはじめとする中国メーカーがテレビ用有機ELに本格参入する可能性は。
 謝 確かにBOEは印刷技術を用いてテレビ用有機ELの開発を続けており、19年末を商品化のターゲットに置いているようだが、材料技術のさらなる向上余地などを考慮すると、19年中に量産するまでには至らないのではないか。

(聞き手・編集長 津村明宏)



 「第35回 IHSディスプレイ産業フォーラム」の詳細情報はセミナー事務局(E-mail : technology.events@ihsmarkit.com、Tel.03-6262-1824)まで。
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