商業施設新聞
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第469回

(株)サウンズグッドカンパニー 代表取締役CEO 船山浩平氏


企業のPR活動を総合的にサポート
バーチャル映像サービスを本格展開

2025/2/18

(株)サウンズグッドカンパニー 代表取締役CEO 船山浩平氏
 マーケティング、プロモーション、ブランディングの支援サービスを提供する㈱サウンズグッドカンパニー(東京都千代田区)は、CGで作られたバーチャル背景と実際の被写体をリアルタイムで合成・配信する「SGバーチャルプロダクション」の本格展開を開始した。IT技術をフル活用して、企業のプレゼンテーションを今までにないレベルに引き上げたいと意気込む代表取締役CEOの船山浩平氏に話を聞いた。

――貴社の概要からお願いします。
 船山 歴代編曲家シングル総売上2位の船山基紀氏など、日本を代表する作家を擁する音楽制作会社で社長を務めていたが、BtoBビジネスを分社化するかたちで2014年5月に当社を設立した。音楽制作ではジャニーズやAKB48などの音楽制作を手がけたほか、作家の村上龍氏や瀬戸内寂聴氏とともに電子書籍の出版社を立ち上げるなど主にエンターテインメントの制作に携わってきたが、当社はB2Bに特化して顧客の製品やサービスのPRに必要な要素を一気通貫で提供できることを特色としている。
 映像制作にも長く携わってきたが、コロナ禍でウェビナーが普及し、当社も20年からオンライン配信を始めた。だが、リアルよりも伝わる情報量が少ないと感じ、これを解消するため、クリエイティビティーを付加したサービスを展開しようと考えて、総面積300m²の撮影専用スタジオ「Studio BULK(スタジオバルク)」を22年に開設した。

――事業構成とプロモーションの実績について。
 船山 マーケティングやプロモーションを実施するプロダクション部門が売り上げの70%を占めており、PRに必要な映像や書籍などのコンテンツの制作部門と撮影スタジオの運営が残り半々という構成だ。
 実績の一例として、横河デジタル(株)が進める製造業のDX化+AIに関するプロモーションをサポートしている。Webサイトの制作や関連書籍の出版に加えて、先ごろ開催された展示会「CEATEC」で同社ブースのパネルデザインやプロモーション動画の作製などを手がけた。
 また、日本バレーボール協会とは創業時からお付き合いがあり、2020東京五輪のビーチバレー会場を満員にするために立ち上げられたプロジェクトではリーダーに抜擢され、国内ビーチバレーのリブランディングから企画、制作、運営、プロモーションまで多岐にわたる業務を実行させていただいた。競技人口をさらに増やすことを目的に、メディアとの関係づくりなども手がけた。

――SGバーチャルプロダクションについて。
 船山 スタジオバルクを活用して、バーチャルの背景と実際の被写体をリアルタイムで合成し撮影・配信するサービスだ。テレビ局のニュース番組のような環境と同等のクオリティーの映像をビジネス用途にリーズナブルな価格で提供するサービスだと考えていただければよく、記者会見や説明会、ライブコマースといった各種イベントにご利用いただける。
 撮影だけでなく、ライブ配信も可能で、背景のデザインも自由に変更することできる。利用方法はシンプルで、お客様にプレゼン資料さえご準備いただければ、お問い合わせから最短1週間で実施できる。会場手配や舞台セットの製作が不要なため費用を削減でき、録画した動画を繰り返し利用することもできる。
 ちなみに、スタジオバルクには、VIPやゲストに対応したラウンジやメイクルーム、商品展示やスチール撮影の専用スペースも併設している。

――これまでの利用実績について。
 船山 ソフトバンクグループのSB C&S(株)に社内向けイベントでご利用いただいた。約3000人が参加したが、一般的なオンラインイベントとは視覚的な伝わり方が異なるため、社内の評価がきわめて高かったと伺っており、継続的な利用を検討いただいている。
 また、一般社団法人ジャパンバレーボールリーグでは、10月に開幕した「SVリーグ」発足に向け、ファンとメディアに向けたシーズンスケジュールの発表会を男女ともに開催した。従来よりも問い合わせが増えたと聞いており、PR効果に満足いただけたのではと自負している。

――今後の計画について。
 船山 今後は、リアルタイムのマルチ言語対応、サブスクリプション方式の導入、利用アンケートなどによる効果測定システムの実装などを進め、サービスをさらに価値の高いものにアップグレードしていきたい。
 私はエンターテインメント業界に長く携わってきたが、そこで学んだのは「顧客や出演者を下支えしていく喜び」だ。顧客に「いいね」と言っていただきたくて、当社の社名も決めた。情報発信をさらに魅力的にすることで、そうしたことがこれまで得意でなかった中小企業にも当社のサービスを活用いただき、日本が元気になっていく下支えをこれからもしていきたい。

(聞き手・特別編集委員 津村明宏)
商業施設新聞2574号(2024年12月3日)(6面)

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