商業施設新聞
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2020/12/1(2373号)主なヘッドライン
2021年以降にオープンする商業施設
新常態対応型に注目、次代のニーズ、需要を開拓へ

三菱地所が開発する東京駅日本橋口前の「TOKYO TORCH」の広場イメージ
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 2021年以降、様々な商業施設が開業を予定している。例年と異なるのは今年、新型コロナウイルス感染拡大という未曽有の事態に見舞われたことだ。この災禍で、人との接触や人混みを避けるなど、生活行動や消費行動が変容し、「ウィズコロナ」「新常態」が浸透。またテレワークが普及したことで、都心流入が減るなど、これまでの概念が覆されている一方で、新たなニーズやMD、業態を生む可能性も秘める。タイプとしては郊外+街づくり型、都心大型再開発系商業ゾーンが目立つ。また、5Gなどデジタル技術をいかに活用するか。注目の商業施設をまとめた。

■21年は再スタートの年に
 20年は新型コロナウイルスの災禍により、流通小売や観光産業などが大打撃を受けた。ショッピングセンター(SC)など、商業施設の多くが緊急事態宣言による休業や時間短縮営業を余儀なくされた。

(以下、本紙2020年12月1日号1面)



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