商業施設新聞
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第18回

(株)RAJA 常務取締役 池田慶徳氏


東北、中国など地方へ展開
3年内に100店体制へ
第2のリフレクソロジーブームを

2016/3/8

(株)RAJA 常務取締役 池田慶徳氏
 英国式リフレクソロジー店「Queensway(クイーンズウェイ)」は、1997年に日本初の英国式リフレクソロジー店としてオープンし、リフレクソロジーブームの立役者となった。また、商業施設内では必須のテナントとなったリラクゼーション業態の牽引役でもある。現在、首都圏を中心に全国に40店展開しており、今年は東北や中国地方などにも出店し、地方への展開も加速する。(株)RAJA 常務取締役の池田慶徳氏に今後の展望や新業態についてお話を伺った。

―― 概要から。
 池田 英国式リフレクソロジーは“イタ気持ちイイ”強さで足裏を指でくまなく刺激し、血液やリンパの流れを促進するリラクゼーション。この英国式リフレクソロジーを提供するサロン「クイーンズウェイ」を全国に展開している。

―― 出店状況や新業態は。
池袋東武店の外観
池袋東武店の外観
 池田 15年はクイーンズウェイ業態で吉祥寺パルコ、池袋東武にオープンした。同業態では、フットメニューを主軸に、ボディリフレやハワイアンロミロミなども提供しているが、疲れや不調を感じる部位をダイレクトに施術して欲しいという要望も多かった。そのため、新しい試みとして「Q'sストレッチ」という業態を立ち上げ、有楽町に出店した。ストレッチと指圧マッサージに特化した専門サロンで、スタッフは国家資格を有し、高い技術を提供する。
 加えて、路面店「Queensway SQUARE」を銀座に開業した。リラクゼーションだけでなくウェルネス、ビューティをトータルで提案でき、旗艦店の役割を持つ。「クイーンズウェイ」「Q'sストレッチ+」のほか、男性専用の高級バーバー「銀座BARBER」、プレミアム業態「クイーンズウェイ リュクス」、ブライダルエステ「クイーンズウェイ ブライダル」といった新業態を集積した。
 現在、リラク業態では多様化が進み、「リラクゼーション」「ウェルネス」「ビューティ」と様々な要素が求められており、より目的に合わせた業態を立ち上げる必要があった。提案できる幅を広げることで新しい顧客の掘り起こしを目指す。

―― 展開について。
 池田 主力のクイーンズウェイは首都圏を中心に、大阪や札幌、福岡などの大都市圏で展開してきた。現在、全国40店体制だが、約9割が駅ビル、ファッションビル、百貨店など商業施設内の立地だ。出店場所はアクセスが良い場所が多く、約8割が首都圏に集中しているが、今年は東北や中国地方にも出店し、これを皮切りに地方への展開を加速する予定だ。地方展開に伴い、今まで少なかったSCへの出店も増えていくだろう。
 また、トータルで様々な提案が可能な「SQUARE」と冠した同様の施設も2~3店増やし、認知度の向上を図っていきたい考えだ。

―― 出店を加速する理由は。
 池田 新業態を開発したことで、健康意識の高い人や美へのニーズにも対応できるようになった。業態単体で出店することもできるし、業態を組み合わせて展開することも可能となる。
 なお、店舗面積は15~25坪程度の店が標準で、個室を有する店舗も多いが、フットリフレは椅子があれば展開できるので、10坪以下の小さい店舗も今後出店する。クイック業態に近いが、立地によってはこういったニーズが大きい場合もある。新業態やコンパクトな業態などを組み合わせ、SCなど新しい立地に店舗網を広げたい。

―― ターゲット層は。
 池田 メーンは35~40歳の女性だが、幅広い客層に足を運んでいただいている。7割が女性、3割が男性客だ。女性の比率が高いが、男性客はリピーターが比較的多く、長くファンでいて頂いており、新業態の「銀座BARBER」を立ち上げた。男性にとって居心地の良い空間を提供していく。また、ブライダルエステの利用者の8割がエステ初経験であるという統計もあり、これを新しい入り口とし新たな集客手段にしていきたい。

―― 強みは。
 池田 何といっても技術力の高さだ。この業界を勝ち抜くには、有能な人材をどれだけ確保できるかにかかっているといっても過言ではない。当社はスクールも運営しており、学校の卒業生を登用しているため、セラピストの技術を均一化でき、手に職をつけたいという向上心やホスピタリティの高さも強みだ。新業態「Q'sストレッチ」のスタッフは国家資格を取得、バーバーやブライダルエステの顔剃りでは理容師の資格が必要となる。他社が簡単には真似できない高い技術力を集積することで、差別化を図っている。

―― 今後の展望を。
 池田 一時100店程度展開していたが、急速に展開したため管理体制が追いつかなかった。11~12年にかけて不採算店を閉鎖、14年には婚礼事業のツカダ・グローバルホールディングが経営母体となるなど基盤を整えてきた。3年以内に100店体制に戻し、売上高を100億円としたい。いい場所に出店することが一番の広告だと考えているので、積極的に出店を進め、認知度を高めていきたい。第2のリフレクソロジーブームを起こすのが我々の目標だ。

(聞き手・大塚麻衣子記者)
※商業施設新聞2129号(2016年2月9日)(7面)
 商業施設の元気テナント No.178

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