SC、共用部での差別化が続々
大型遊び場・緑化など多様、宿泊系など店舗構成も注目
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ECが普及した昨今、各商業施設がコト系テナントなどを導入しているが、『2025年開業組』の商業施設では公園型施設や芝生広場など、足を運びたくなる共用空間を整備する事例が相次いでいる。三井不動産(株)、イオンモール(株)などの大手は積極的に整備しており、商業施設の集客戦略に共用部が大きくかかわるようになってきた。最新の共用施設の事例を追った。
■緑溢れるニュウマン、子ども集うららぽーと
直近開業した商業施設として(株)ルミネによる「ニュウマン高輪」があるが、同施設の共用部で斬新だったのが28、29階「LUFTBAUM(ルフトバウム)」だ。高層飲食フロアとして11店が出店しているが、28階のエレベーターの扉が開くと目の前に緑に覆われた壁が現れ、通路にも多くの植物が配置されている。木々に覆われた展望スペースもあり、LUFTBAUM全体で500本以上の植物を配しているという。緑を感じられるテラス席を設けた店もあり、ニュウマン高輪ならではの飲食体験ができる。ニュウマン高輪は「圧倒的なリアル体験価値」を打ち出しており、共用空間を活用し、「都心の高層階で緑に覆われた食事」というECにはできない価値を作った。店舗に共用部を掛け合わせることでフロアの価値を向上させている事例だろう。
25年はこうした共用部を活用した事例が続々誕生しており、大掛かりなものでは三井不動産の「三井ショッピングパーク ららぽーと安城」(愛知県安城市)も外せない。4月に開業した同施設は、店舗面積約6万300m²、全215店の規模を誇るが、屋上に約3800m²におよぶ広大な遊び場を設けた。様々な大型遊具のほか、チョークで地面などに絵を描けるエリア、飲食が可能な人工芝のエリアなどがあり、さらに約3800m²のうち約2100m²が大屋根に覆われているため、天候を気にせず遊べる。
(以下、本紙2025年9月30日号1面)
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