スタジアム・アリーナ整備、全国で70件以上が進行
街づくりの核に活用へ
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日本全国でスタジアム・アリーナの建設計画や改修が進んでいる。スポーツ庁の「全国のスタジアム・アリーナの新設・建替構想（2025年1月時点）」によると、スタジアムは30件以上、アリーナは40件以上の案件が進行中だ。スポーツコンテンツは目的性、集客力が高く、自治体は街づくりの核・地域活性化の起爆剤として大きな期待を寄せるなどポテンシャルは高い。現在進むスタジアム・アリーナの計画を追った。
スポーツ庁らは、16年7月に「スタジアム・アリーナ推進 官民連携協議会」を立ち上げ、スタジアム・アリーナのあり方を考えてきた。その後、同年11月には「スタジアム・アリーナ改革指針」を策定し、25年までに20カ所の施設整備を行うことなどを盛り込んでいる。また、スタジアム・アリーナをスポーツ施設単体で整備するのではなく、複数のスポーツ種目、競技、施設とも連携を図りながら、街づくりとして総合的・複合的に整備・活用を図っていくことを目指している。近年では「北海道ボールパークFビレッジ」「エディオンピースウィング広島」「長崎スタジアムシティ」などが複合化・多機能化の成功例だろう。
また、プロスポーツ産業の盛り上がりも整備と関連しており、国内では野球とサッカーに加え、バスケットボール、バレーボール、ラグビーなどのプロリーグが誕生し、一大産業となっている。このうち、近年のアリーナ整備を牽引するのがバスケットボール。バスケットボールは26年から新リーグ構想「B.LEAGUE PREMIER」がスタートし、同リーグでは5000人以上の収容人数があるアリーナなどを求めており、この基準に対応させるため施設整備が進んでいるという側面もある。
（以下、本紙2025年9月23日号1面）
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