シェアキッチン、商業施設でじわり増加
東急、無印なども導入、「コト」として定着なるか
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厨房設備を共同で使用する「シェアキッチン」。近年街中などで少しずつ増えていたが、最近では「無印良品 東武動物公園駅前」に導入されるなど、じわじわと商業施設内でも導入が進んでいる。料理人が入れ替わり、フードホールのように様々な料理を提供できるほか、若い料理人に育ってもらい、独立した際にはテナントとしての誘致も期待できるなど活用の幅は大きい。一方で、まだ商業施設内ではメジャーな存在とは言えない。今後、どのような広がりを見せるのか注目だ。
■未来のテナントを育てる例も
シェアキッチンとは、ひとつの厨房設備を複数の飲食店や料理人が使用できる施設だ。東京建物（株）が開発した東京都中央区の「Kitchen Studio SUIBA」、（株）タウンキッチンが東京各地で展開している「8K」など様々なものがある。
シェアキッチンの用途としては大きく2種類に分かれ、1つはデリバリーとテイクアウトに特化した飲食店が活用するもの。もう1つは店内販売や飲食スペースを設置し、来店客が伴うものだ。店内販売や飲食スペースを設けたシェアキッチンは当初、地域の賑わい創出などを目的に、街中に構えることが多かった。これが最近では変化が生じており、商業施設などでも増えつつある。
例えば日本都市ファンド投資法人は、東京都渋谷区に保有する商業施設「ラ・ポルト青山」に（株）WORLDと連携し、シェアキッチン「＠Kitchen AOYAMA」を2020年11月にオープンした。同店は、運営を担うWORLDが設備投資からメニュー開発、仕入れやPRなどを担い、独立志向のあるシェフを募集し、座席のある店内で様々なジャンルの料理を日替わりや週替わりで提供するシステム。現在はイタリアン専門2人、フレンチ専門1人、和食担当1人の計4人が利用している。
（以下、本紙2021年12月14日号1面）
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