コロナ禍においても、比較的好調を維持している業態の一つに、食品スーパーなどを核とした地域密着型ショッピングセンター（NSC）がある。ワンストップで複数業種のテナントを揃えているため、短時間に一度で買い物が済むなど利便性が高い。コロナ禍においては、こうしたNSCの元々持っていた強みが発揮され、地域を支える場所となっている。今、NSCは再び見直される時期に来ていると思うのである。

　コロナ禍における消費者の行動変化の一つに、短時間で買い物を済ませるという意識が芽生えたことがあると思う。コロナ前であれば、施設側はいかに客の滞留時間を長くするかという点にフォーカスし、ショッピング以外の楽しみを与えるような、例えばくつろげる場所の提供やイベント広場の整備などを積極的に行っていた。だが、現状はコロナ前とは真逆の現象が起きていて、素早く買い物を終わらせ、なるべく人と接触しないことが求められている。

　そんな中、NSCは食品スーパーやホームセンターなどの生活必需品を扱う店舗を核に据え、テナントも日常生活に沿ったものを中心に展開するところが多い。アパレルで見れば、おしゃれなものが豊富に揃っているわけではないが、実用品とも言うべき、生活に最低限必要なものが低価格で揃う価格訴求型のテナントを展開するところも多いだろう。施設も手ごろな広さであることから周回しやすく、すべてを見て回ったとしても数時間かかるということもない。遠出をするわけでないが、ずっとステイホームも飽きてきたなというくらいのマインドの人にはうってつけの施設なのかもしれない。

　また、核店舗とする食品スーパーはコロナ禍でも比較的来店頻度の高い業種であり、週に何度かは必ず行くという人がほとんどだろう。一人暮らしならまだしも、家族がいればなおさらだ。実際、先日取材に行ったさいたま市見沼区の「ハレノテラス」には核テナントとしてヨークマートが出店しており、同店は全ヨークマート店舗の中でも売り上げが上位にあるという。ゆえに、施設全体の業績も好調に推移している。

　ハレノテラスは、地域との交流も大切に行ってきた。敷地内にイベントや催し物を行うためのちょっとした広場があり、普段であればそこで様々なイベントを開催しているようだ。現在はキッチンカーの出店があり、テーブルがソーシャルディスタンスを保ちながら置かれていた。道路を挟んだ向かいにある小学校や、周辺の高齢者施設、大学をはじめ、自治体などとも連携し、色々な催し物を行うことで認知度を高めてきた普段の取り組みが、同施設が支持される大きな要因ともなっているようだ。

　コロナ禍において、様々な業界が大きな影響を受けている。そんな中でもうまくいくところは平時から地域と密なコミュニケーションを取っているからなのかもしれないと感じた。