（株）ジャパンディスプレイ（東京都港区西新橋3-7-1、Tel.03-6732-8100）が、4月に3社（旧ソニーモバイルディスプレイ、旧東芝モバイルディスプレイ、旧日立ディスプレイズ）を統合した新体制でスタートしてから半年が経った。上半期の事業状況と今後の方針について、代表取締役社長の大塚周一氏に伺った。


―― 上半期の業績から。
　大塚　第1四半期（4～6月）は、旧3社の過去の業績と比べても過去最低レベルとなり、稼働率も現在より低かった。第2四半期（7～9月）は新工場（石川県能見市）の立ち上げに時間を割き、腐心した。やっと8～9月ごろから順調に稼働し始め、現在は軌道に乗っている。

―― ユーザーの反応は。
　大塚　特に高精細のハイエンド製品に引き合いが強い。当社の武器は、高精細、狭額縁、薄型化、低消費電力であると自負している。3社が持っていたIPS、低温ポリシリコン（LTPS）、ホワイトマジックといった技術の融合でシナジー効果を発揮できており、デザインインの案件が拡大している。

―― 有機ELについて。
　大塚　有機ELディスプレーは、競合他社に勝てる製品を展開できなければ事業化する意味がない。現状、白色有機EL＋カラーフィルター（CF）方式で、326ppiの試作品を実現しているが、高精細化を進め、少なくともフルHDを実現する必要がある。