■発刊趣旨とご購入のご案内

2024年のパネル状況は比較的穏やかに推移し、成熟市場ゆえに台数ベースの大きな成長は期待できないものの、面積ベースでの成長は今後も見通せる結果となりました。日本では、シャープのSDP（堺ディスプレイプロダクト）での生産停止や建屋等のデータセンター化、JDI（ジャパンディスプレイ）の「ディスプレー一本足打法からの脱却」宣言など、従来技術や所有不動産を活かして他分野での事業展開を進める動きが加速しましたが、ディスプレーを形成する材料・部材メーカーは技術優位性を活かしてシェアを拡大しており、生産拠点の増強を図るなど、日本の真の強みを発揮できる産業はまだまだ活発かつ業界リーダーの座を明け渡していない姿が浮き彫りになりました。
一方で、今や世界のディスプレーパネルのメーン生産地である中国では、特にコロナ後においてパネルメーカーが価格をコントロールする姿勢を明確にし、受注生産により価格に大きな変動が出ないようにする試みが奏功し始めました。24年のパネル価格変動の緩やかさは、新型コロナウィルスの蔓延といった大きな不確定要素が無かったという情勢もさることながら、中国パネルメーカーが市場価格を主導するという姿勢が定着した結果ともいえるでしょう。
今後は、有機ＥＬディスプレーがスマートフォン以外にもメーンアプリケーションを獲得していく展開となります。ＩＴ系パネル（ノートＰＣ、タブレット、モニター）でも有機ＥＬディスプレーの採用が拡大していき、これまで10型以下をメーンにカバーしてきた有機ＥＬは、20型前後までをカバーしていくことになります。このため、ＩＴ向けでの有機ＥＬ生産拠点への整備や投資がすでに進められてきています。液晶ディスプレーでは新規投資案件はありませんが、最も面積の大きいテレビパネル市場では、有機ＥＬが液晶を置き換える流れは無く、まだまだ液晶テレビが主流の市場が継続していきます。
　本書は、FPD業界をマクロ的な視点から、またこれに参入している個別メーカーのミクロなデータを一冊にまとめ、毎年ご好評をいただいているロングセラーです。主要FPDの網羅と、パネル別・各社別に市場戦略や設備投資計画、研究開発の動向を最新の取材で解説しているほか、韓国・台湾・中国の最新事情も収録、世界のFPD産業を体系的にとらえた総合書に仕上げております。FPDメーカーおよび関連業界各社の取材・執筆・編集には、弊社が発行する『電子デバイス産業新聞』編集部が当たりました。

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■内容構成（予定）