■発刊趣旨とご購入のご案内

　電気自動車（EV）やプラグインハイブリッド車といった世界的な電動車需要を背景に、今や15兆円以上の市場規模に達したバッテリー（蓄電池）。携帯機器（スマホ、タブレット、ノートPCなど）、エネルギー貯蔵システム（ESS）、ロボット、ドローンなどにも採用されており、今後さらなる普及・拡大が見込まれております。うち電動車に搭載される車載向けは、2050年までに温室効果ガス排出をネットゼロとする各国の野心的な取り組みを背景に、自動車メーカー各社がEVをはじめとした電動車に急激にシフトしているため特に顕著です。すでに蓄電池市場全体の9割を占めておりますが、今後さらに比率を高めていく見込みです。現在、中国、欧州、米国を中心に車載向けリチウムイオン電池（LiB）の大規模工場（ギガファクトリー）の建設が進められておりますが、LiB・部材メーカーのみならず自動車メーカーも積極投資を行っております。22年は米バイデン政権が法案化した「インフレ抑制法」を契機に米国内への車載向け投資が顕著となりました。一方、最近では日本政府が蓄電池を「特定重要物資」に指定し、日系企業に対し今後10年間で約7兆円助成することを決定しました。これを機に蓄電池強国ニッポン復活に向けた国内投資が活発化しております。
　こうした中、リチウム、ニッケル、コバルトといったレアメタルの確保に向けた取り組みも本格化しております。インフレ抑制法や欧州規制の成立を契機にリサイクルも本格化しており、欧米や中国では大規模プラントによるサーキュラーエコノミーも実現しつつあります。
　LiBは高エネルギー密度、高出力、長寿命に対応することから蓄電池の主役です。すでに蓄電池市場全体の8割に達しており、今後さらに比率を伸ばしていく予測です。他方、EVの一充電航続距離の延長や充電時間の短縮、安全性や資源の確保といった要求から、全固体LiB、ナトリウムイオン電池、リチウム硫黄電池といった次世代蓄電池の設備投資もスタートしております。
　蓄電池は日本勢の独壇場でしたが、中国・韓国勢がLiBへの積極投資によりプレゼンスを拡大してきました。日本勢のひとり舞台だったLiB部材は中国・韓国勢が追い上げ、正極材、負極材、電解液、セパレーターの4大部材すべてで中国勢が首位となりました。ただし、車載向けでは依然、日本勢のプレゼンスが強固です。集電体、バインダー、導電助剤においても同様です。

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■内容構成