■発刊趣旨とご購入のご案内

　2022年の世界の自動車販売台数は、前年比1.3％減（106万台減）の8145万台となりました。8000万台の大台は維持したものの、コロナ禍前の19年の9117万台規模からは約10％減（972万台減）と厳しい状況を余儀なくされています。半導体の供給不足などを受け、期初に描いた生産計画に未達のOEMもあったなかで、辛うじて前年並みを確保した状況です。
　地域別では、アジアの新興国での販売が好調に推移しましたが、欧米ではサプライチェーンの混乱や車載半導体・部品の供給不足に加え、物価の高騰やロシアのウクライナ侵攻など、地政学的な緊張の高まりも相まって経済が停滞したことが影響しています。国別では世界最大の自動車市場である中国が同2.2％増の2686万台となり、19年比でも4.4％増と堅調に推移。また、インドは前年比25.8％増の476万台と2桁の高成長を果たし、初めて日本を抜いて世界第3位となりました。ロックダウンなどが続いたコロナ禍の影響が収束しつつあり、富裕層を中心に個人消費が大きく回復したことが追い風となった模様です。
　一方で、23年の自動車世界販売台数は、前年比3.6％増の8435万台が見込まれています。中国における23年1～7月の累計販売台数は同7.9％増の1563万台と堅調に推移。このうち新エネルギー車（NEV）は453万台で、約30％を占めるまでに拡大しています。そのような状況のなか、NEVの価格競争が一層激化しており、特に日系自動車メーカーでは、戦略の見直しを迫られている状況です。欧州自動車メーカーや米国自動車メーカーなども中国向け電動車のラインアップを強化する方針を相次いで打ち出しており、今後もさらなる競争の激化が予想されています。日系OEMはどのような製品戦略・生産戦略で、NEVの低価格化を実現し、中国をはじめとした海外市場でさらなる拡販を実現していくのでしょうか。各社の新たなビジネス戦略に注目が集まっています。
　本書『車載デバイス2024』は、国内外の主要自動車メーカー／自動車部品メーカーの最新動向をまとめるとともに、車載マイコンや車載カメラ（イメージセンサー）、ミリ波レーダー、LiDARなどのセンシングデバイスから、車載LiBや全固体電池、さらには自動車向け太陽電池の開発動向まで幅広く網羅しており、自動車業界の全体像を1冊で俯瞰できる構成・内容となっています。
　関連各社の取材・執筆・編集には、弊社が発行する『電子デバイス産業新聞』編集部があたりました。読者諸賢のご批判、ご助言、ご叱正をお願い申し上げます。

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■内容構成（予定）