■発刊趣旨とご購入のご案内

　2022年は、新型コロナウイルスの影響による巣ごもり需要などによる好景気から一転、パネルの価格下落が継続し、パネルメーカーの生産調整も続きました。さらに、ロシアのウクライナ侵攻による流通問題や欧州の消費市場の落ち込み、半導体やさまざまな部材不足問題などが重なり、まさに試練の年となりました。こういったパネルを取り巻く環境は、液晶テレビの生産数量減だけでなく、これまで伸長し続けてきた面積ベースでの成長にも影響し、液晶テレビ史上初のマイナス面積成長になるなど、材料・部材メーカーなどの川上からパネルメーカー、ブランドメーカーといった川下まで産業すべてにおいて不調の波が押し寄せることとなりました。堅調に推移していたモニターやタブレット、ノートPCといったIT系パネル市況も後を追うように悪化し、さらにスマートフォンも需要拡大が望めない状況となりました。23年を迎えた現状も、22年の不調を抜け切る兆しが見えておらず、2年続けて「忍耐の年」となりそうです。
　このような状況の中でも、新しい技術の進展には事欠かない業界です。数年前から注目が高まっているマイクロLEDは、24～25年にはウォッチのディスプレーとして市場に投下されるようで、23年は量産化に向けた装置やプロセスの検証がさらに進められそうです。また、VRデバイスではさらにこれまでにないほどの高精細化が進み、ARデバイスも水面下での開発が活発化しているもようで、メタバースやポストスマホに関連した次世代デバイスの動向に目が離せません。IT系ではタブレットで24年に有機EL搭載が始まることから、23年はまた有機ELディスプレーの生産に注目が高まりそうです。車載ディスプレーも大型化や搭載枚数の増加、HUD（ヘッドアップディスプレー）の高精細化など動きが加速していく見通しで、これもまた世の中の関心を集めていくでしょう。
　本書は、FPD業界をマクロ的な視点から、またこれに参入している個別メーカーのミクロなデータを一冊にまとめ、毎年ご好評をいただいているロングセラーです。主要FPDの網羅と、パネル別・各社別に市場戦略や設備投資計画、研究開発の動向を最新の取材で解説しているほか、韓国・台湾・中国の最新事情も収録、世界のFPD産業を体系的にとらえた総合書に仕上げております。FPDメーカーおよび関連業界各社の取材・執筆・編集には、弊社が発行する『電子デバイス産業新聞』編集部が当たりました。

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■内容構成（予定）