産業タイムズ社
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車載デバイス2023(予約)
カーボンニュートラルの実現へ電動化が急加速 キーデバイスの全貌
◇ xEVが自動車市場を牽引
◇ OEM各社が電動化戦略を加速
◇ 自動運転のキーテクノロジーを探る
体裁・頁数:B5判、約200頁
発刊日:2022年10月24日
(予約特価は10月20日まで弊社直売に限ります)
ISBN:978-4-88353-356-5 C3055 \17000E
予約特価 17,600円(税込)
詳細

■発刊趣旨とご購入のご案内

 2020年、当時の菅首相が、「50年に脱炭素社会の実現を目指す」と宣言し、日本でもカーボンニュートラルへの取り組みがクローズアップされることとなりました。自動車産業を取り巻く事業環境も大きく変化し、主要地域・国では電動化に向けた目標が新たに掲げられています。欧州は35年にHEV(ハイブリッド車)を含めた、ガソリン車などの内燃機関車の新車販売を禁止。米国では30年に新車販売の半分をバッテリーEV(BEV)、燃料電池車(FCV)、プラグインハイブリッド車(PHEV)にする方針です。日本では35年に新車販売を電動車100%とする方針ですが、ここでの電動車にはBEV、FCVに加えてHEVを含んだ目標としています。
 国内の主要OEMも、これらの目標実現に向けてクルマの電動化へ大きく舵を切っています。トヨタは21年12月、30年までに30車種のBEVをラインアップして350万台(30年時点)のBEVを販売する計画を明らかにしました。同社が発表していた従来の電動車戦略では、30年においてBEVとFCVの合計で200万台を目標としていましたが、新たな戦略ではこれを大幅に上方修正したものとなっています。また、ホンダは、四輪車の電動化戦略として先進国全体でのBEV・FCVの販売比率を40年にはグローバルで100%まで高め、日本では30年の新車販売をHEV含めて100%電動車とする方針を掲げています。
 一方で、CASEをキーワードにクルマの未来が大きく進化・変化しつつあります。すでに、多くの自動車メーカーがADASを搭載し、運転支援や部分的な自動運転を実現、車の安全性・信頼性も大きく向上させています。ホンダは、高速道路限定ではあるものの、運転中に読書やスマートフォンなどの操作が可能な自動運転レベル3を実現する車両を市場投入。この自動運転の実現には、センシングデバイスはもとより、車載半導体やAI技術など、車載デバイスの導入が大きなカギを握っています。
 本書『車載デバイス2023』は、国内外の主要自動車メーカー/自動車部品メーカーの最新動向をまとめるとともに、車載マイコンや車載カメラ(イメージセンサー)、ミリ波レーダー、LiDARなどのセンシングデバイスから、車載LiBや全固体電池、さらには自動車向け太陽電池の開発動向まで幅広く網羅しており、自動車業界の全体像を1冊で俯瞰できる構成・内容となっています。
 関連各社の取材・執筆・編集には、弊社が発行する『電子デバイス産業新聞』編集部があたりました。読者諸賢のご批判、ご助言、ご叱正をお願い申し上げます。

■内容構成(予定)

◆巻頭企画① 加速するクルマの電動化
 
◆巻頭企画② eAxleへ参入・開発活発化
 
◆第1章 自動車メーカーにおける電動化・自動運転技術開発
1-1:クルマの最新市場・技術動向
1-2:日系メーカー
1-3:欧州系メーカー
1-4:米国系メーカー
1-5:中国系メーカー
1-6:韓国系メーカー
 
◆第2章 車載部品メーカーにおける電動化・自動運転技術開発
2-1:技術動向 電動車におけるモーターの進化
2-2:日系メーカー
2-3:海外メーカー
 
◆第3章 車載半導体
3-1:車載マイコン
3-2:コンピューティング・AI関連
3-3:パワーデバイス
 
◆第4章 車載センサー
4-1:技術動向 車室内外で進化するセンシング技術
4-2:車載カメラ/CMOSイメージセンサー
4-3:ミリ波レーダー
4-4:LiDAR
 
◆第5章 車載電子部品
5-1:積層セラミックコンデンサー
5-2:車載コネクター
5-3:車載用プリント配線板
 
◆第6章 車載ディスプレー
6-1:液晶パネル
6-2:有機ELパネル
 
◆第7章 車載バッテリー
7-1:リチウムイオン電池
7-2:全固体電池・その他有力蓄電技術
 
◆第8章 車載太陽電池
8-1:太陽電池の技術動向
8-2:自動車メーカーの取り組み
電子デバイス産業新聞
国内唯一の電子デバイス専門紙。半導体、電子部品、電子ディスプレー、プリント配線板、太陽電池、各種製造装置や電子材料などもカバー
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