■発刊趣旨とご購入のご案内

　2020年、当時の菅首相が、「50年に脱炭素社会の実現を目指す」と宣言し、日本でもカーボンニュートラルへの取り組みがクローズアップされることとなりました。自動車産業を取り巻く事業環境も大きく変化し、主要地域・国では電動化に向けた目標が新たに掲げられています。欧州は35年にHEV（ハイブリッド車）を含めた、ガソリン車などの内燃機関車の新車販売を禁止。米国では30年に新車販売の半分をバッテリーEV（BEV）、燃料電池車（FCV）、プラグインハイブリッド車（PHEV）にする方針です。日本では35年に新車販売を電動車100％とする方針ですが、ここでの電動車にはBEV、FCVに加えてHEVを含んだ目標としています。
　国内の主要OEMも、これらの目標実現に向けてクルマの電動化へ大きく舵を切っています。トヨタは21年12月、30年までに30車種のBEVをラインアップして350万台（30年時点）のBEVを販売する計画を明らかにしました。同社が発表していた従来の電動車戦略では、30年においてBEVとFCVの合計で200万台を目標としていましたが、新たな戦略ではこれを大幅に上方修正したものとなっています。また、ホンダは、四輪車の電動化戦略として先進国全体でのBEV・FCVの販売比率を40年にはグローバルで100%まで高め、日本では30年の新車販売をHEV含めて100％電動車とする方針を掲げています。
　一方で、CASEをキーワードにクルマの未来が大きく進化・変化しつつあります。すでに、多くの自動車メーカーがADASを搭載し、運転支援や部分的な自動運転を実現、車の安全性・信頼性も大きく向上させています。ホンダは、高速道路限定ではあるものの、運転中に読書やスマートフォンなどの操作が可能な自動運転レベル3を実現する車両を市場投入。この自動運転の実現には、センシングデバイスはもとより、車載半導体やAI技術など、車載デバイスの導入が大きなカギを握っています。
　本書『車載デバイス2023』は、国内外の主要自動車メーカー／自動車部品メーカーの最新動向をまとめるとともに、車載マイコンや車載カメラ（イメージセンサー）、ミリ波レーダー、LiDARなどのセンシングデバイスから、車載LiBや全固体電池、さらには自動車向け太陽電池の開発動向まで幅広く網羅しており、自動車業界の全体像を1冊で俯瞰できる構成・内容となっています。

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■内容構成