■発刊趣旨とご購入のご案内

　経済産業省が2021年7月にまとめた「第6次エネルギー基本計画（素案）」によると、30年に向けた政策目標として、国民負担の抑制および地域との共生を図りながら、再生可能エネルギーの導入を最優先で取り組み、これを主力電源化する方針が盛り込まれています。具体的には、電源構成に占める再生可能エネルギーの比率を従来の22～24％（30年の目標）から36～38％に引き上げています。
　再生可能エネルギーのなかでも、特に太陽光発電は発電した電力を固定価格で買い取るFIT（フィード・イン・タリフ）という制度で急成長しました。IEA（国際エネルギー機関）の調査によると、20年における太陽光発電の世界導入量は139GWで、前年比では2割以上増えましたが、22年には200GWを突破すると予想されており、導入量は右肩上がりで増えています。
　太陽光発電の導入が加速している最大の理由はコストの低減です。この10年間で太陽光発電の発電コストは急速に下落しており、すでに、補助金がなくても原子力や化石資源よりも安価な電力ソースになっています。また、多くの地域では風力よりも安価になっています。米投資銀行のLazard社の調査では、大規模太陽光発電所のLCOE（均等化発電原価）は50ドル／MWh以下で、補助金がなくても原子力や化石資源より安価になっています。そして、20年には、ポルトガルのプロジェクトで入札価格が1.32セント／kWhの最安値を記録しています。
　導入が加速する太陽光発電ですが、さらなる普及には、一層のコスト低減と変換効率の向上に向けた次世代技術の開発が不可欠です。発電性能が上がり、コストが下がれば、太陽光発電の用途はさらに広がると期待されます。
　次世代太陽電池として最も注目されているのがペロブスカイト太陽電池です。ペロブスカイト太陽電池は変換効率が小面積で25％を突破しており、商業化も近づいています。経済産業省も次世代技術として、ペロブスカイト太陽電池に注目しており、技術開発を支援することで30年度までに市場形成を目指す方針を発表しています。
　一方、現在主流の結晶シリコン太陽電池もウエハー／セルの大型化やパッシベーション技術などの新技術で性能改善が進んでおり、色素増感太陽電池（DSC）や有機薄膜太陽電池（OPV）などの有機系太陽電池も市場投入が始まっています。そして、CIGSやIII-V族化合物についても、新規用途を目指した開発が進んでいます。
　本書「次世代太陽電池 2022」では、太陽電池の「次世代技術」に焦点を当てて、結晶シリコン、化合物、有機系、そしてペロブスカイトの各種太陽電池について、最新の研究開発動向をレポートしています。企業の事業戦略に加えて、研究機関や大学における最新技術のトレンドもまとめました。ご多忙の中、取材に協力して頂いた関係者の方々には、お礼を申し上げる次第です。

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■内容構成