自動車の自動運転が2020年の実用化をめどに開発が進んでいる。これと並行したもう1つの動きが、電気自動車（EV）を対象にしたワイヤレス給電の開発推進である。実用化は18年ないし20年前後、自家用駐車場から始まりそうだ。コイルやコンデンサーに新市場が誕生する。半導体ではセンシング技術が重要になる。また、車載電池は電気二重層キャパシタの台頭が予想される。走行中のワイヤレス給電に関しては、無人搬送車（AGV）が実用化の先陣を切りそうな気配である。

　EV対応ワイヤレス給電の実用化が始まる。一般家庭の駐車場での充電を主体に、18年ごろからの実用化が予想されている。
　15年現在、各自動車メーカーにおいて、基礎研究を推進中。来年から18年にかけて、電装関連を取り扱うTier1も招いた共同研究を経て、ワイヤレスでの充電対応車が市場に投入される見込みである。ただし、自動車メーカー間の互換性はない。
　車種互換性に関しては、国際標準が必要で、同作業は米「SAEインターナショナル」が担当。日本からも自動車メーカーをはじめ、Tier1や電子デバイスメーカーが参画している。国際規格の策定は、ワールドワイドでのマーケット戦略を左右する重要なもの。日本車が世界市場で有利になる規格を、ぜひとも盛り込んでもらいたい。
　SAEによる車種互換性の国際標準は、最初のドラフトを今年末に発表。確定は18年になる見通し。規格準拠の実車は、20年ないし同年以降に市場に姿を現すと推定する。

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