車車間・路車間通信システム（V2X）の搭載が一部の自動車メーカーで2015年後半から始まる見通しだ。地域別では、北米で同システムの搭載を義務化することがすでに決定されており、今後、欧州や日本での検討次第で市場が大きく拡大すると期待される。一方で、インフラ投資のスピード感が国・地域で異なることや、交差点・道路などで管轄が異なるために、路側機の円滑な整備が妨げられることが懸念される。異なるステークホルダーの協調をいかに図れるかが、今後の成長のカギとなる。

　わが国では、13年に閣議決定された世界最先端IT国家創造宣言において「18年をめどに交通事故死亡者数を2500人以下とし、20年までに世界で最も安全な道路交通社会を実現する」ことを掲げた。さらに、この目標を達成するためには「車の自律系システムと、車と車、道路と車との情報交換などを組み合わせ、20年代中には自動走行システムの試用を開始する」としている。
　「車と車、道路と車との情報交換」とは、クルマ（Vehicle）とモノ（X）を通信によってつなぐ「V2X」を指す。
　道路脇や交差点に設置された通信システム（路側機）や歩行者が持つスマートフォンなどと、車に搭載されたOBU（On Boad Unit）を、クラウドを介さずにつなぐことができれば、右左折時や交差点進入・通過時の衝突防止支援、先行車両の車両情報を活用してタイミング良く車間を最適化するC―ACC、交差点に設置されたセンサー情報との連動による歩行者横断見落とし防止、急カーブで渋滞が見えない際に対向車が渋滞を知らせることで余裕を持った減速が可能になる、などの利点を提供することができる。

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