中国の太陽電池（PV）市場と製造が大きく回復し、生産計画や設備投資の両面で強気の事業戦略を打ち出す企業が増えている。2015年の中国市場は過去最大の20GWと予測する業界関係者も現れた。欧米の反ダンピング課税の回避や新興国市場を取り込むため、海外工場を建設する企業も目立つ。

　欧州経済の悪化を契機とする世界的なPV不況は14年に終わったが、設備過剰の解消に3年もの時間を要した。不況を脱した14年に中国PV業界は完全回復すると期待されたが、政府が掲げた太陽光発電の年間導入目標14GWを達成できなかった。補助金政策の不備や欧米政府の反ダンピング課税が逆風になった。
　中国政府は3月、15年の導入目標を15GWに定めた。前年の目標割れで辛酸を舐めた多くの企業は「年前半は様子を見ながら投資のアクセルの踏み加減を探っていた」（中国PV部材メーカー幹部）。だが、先ごろ発表された統計で1～3月期の導入実績が5GWだったと判明すると、多くの企業が政府目標を超える17～18GWの導入予想を打ち出した。「導入量は年末に急増するので、15年は20GWまで拡大する可能性もある」と、強気な設備投資に踏み切る企業も現れた。

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