ロボット市場が新たなステージに入ろうとしている。近年、医療・介護、警備、建設、農業などで使用される生活支援ロボットやサービスロボットと呼ばれる分野の開発アナウンスが各方面で相次いでおり、大手企業の動きも目立っている（表参照）。そのロボット分野で2015年、最も注目度が高いものが、コミュニケーション機能を備え、アプリを追加し機能拡張できるタイプの家庭用ロボットで、ビッグデータなどとの相乗効果も期待できそうだ。しかし、さらなる成長を目指すためにはプラスαの事業を構築することが重要になる。

　家庭用ロボットとしては、掃除用ロボットが一定の市場をすでに築いているが、15年は会話が可能な家庭用ロボットが動きを見せる。その筆頭が2月より一般発売を開始するソフトバンクのPepper（ペッパー）だ。14年6月の発表以降、様々な分野から注目を集めており、9月に200台限定で開発者向けに先行販売を実施したところ、設定台数の10倍以上の申し込みがあるなど、その関心度の高さを証明した。
　ロボット開発が加速している米国ではJIBO（ジーボ）の注目度が高い。米マサチューセッツ工科大学の研究者が開発した小型ロボットで、会話をしながらメールの送受信や写真撮影などを行うことができ、599ドルという価格も魅力だ。14年7月に10万ドルを目標額としたクラウドファンディングを実施したところ、わずか4時間で目標を達成。1週間で100万ドルを集め、最終的に2カ月間で228万ドルの出資を得た。今秋に開発用を出資者向けにリリースし、年末にはホームタイプを同じく出資者向けに先行発売する。一般販売は16年夏を予定している。

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