2012年7月から始まった再生可能エネルギー固定価格買取制度により、我が国の太陽光発電市場は急拡大している。11年（暦年）に1.3GWだった年間導入量は、12年には2GWとなり、13年には6.9GWまで増えた（EPIA調べ）。市場が拡大する一方で、産業の発展も重要な課題だ。世界市場での競争に打ち勝つには、性能、コストを含めた技術開発力の強化が不可欠となる。

　13年における太陽光発電の国内導入量は12年比3倍強と大幅に増加したが、買取制度の施行以降、認定設備容量も急増している。制度開始直後の12年8月の認定容量は1031MWだったが、1年後の13年7月には22GWと、1年で20倍に膨れ上がった。
　認定容量はその後も増加の一途を辿り、買取価格改訂を翌月に控えた14年3月には駆け込み申請が急増し、認定容量はついに65GWに達した。
　認定を受けた案件中、メガソーラーと呼ばれる出力1MW以上のプロジェクトは全国で8780件にのぼる。件数トップは北海道だが、出力ベースでは、福島、鹿児島、茨城が上位に名を連ねる。
　超大型案件も目白押しだ。13年末には、国内最大の鹿児島七ツ島（70MW）が稼働を開始したが、18年には岡山県で230MWが稼働する予定。さらに長崎・宇久島では、15年の着工を目指し、京セラなどが世界でも有数の規模となる430MWの営農型プラントの建設を計画している。
　市場拡大に連動し、国内のモジュール出荷も増えている。太陽光発電協会（JPEA）がまとめた13年度（14年3月期）の太陽電池セル・モジュール出荷統計によると、モジュール総出荷量は8625MWで、前年同期比で約2倍に拡大した。国内出荷も2.2倍の8545MWとなった。11年度比では6倍という急増ぶりである。

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