CMOSイメージセンサー（CIS）市場で、中華圏スマートフォン（スマホ）メーカーの動向に再び注目が集まっている。中国ファーウェイへの制裁強化により、オッポ（Oppo）やビーボ（Vivo）などの同業他社が積極的な事業計画を打ち出しているためだ。2021年からスマホメーカーの本格的なシェア変動が予想されており、この動きは当然、CIS分野にも波及する。
（副編集長　稲葉雅巳）

　ファーウェイがスマホ市場から実質的に締め出されたことで、Oppo、Vivo、Xiaomi（シャオミー）の3社からなる「OVX」の勢いが増している。3社は21年の販売台数に関して、いずれも前年比で1.5～2倍をターゲットと位置づけており、足元でも積極的な部品調達を行っている。
　近年、スマホ市場はカメラの高機能化が一段と進んでおり、その牽引役がファーウェイであった。社内に優秀なカメラ技術者を抱え、積極的に先端技術を導入。カメラを複数個搭載して機能向上を図る多眼化に関しても、アップルよりもいち早く市場に対応機種を投入して、市場をリードする立場にあった。
　そのファーウェイがスマホ市場での存在感を急速に薄めるなかで、影響を大きく受けているのがソニーだ。同社は第2四半期決算において、イメージング＆センシング・ソリューション（I＆SS）分野の売上・利益について、8月時点の見通しを引き下げた。

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