2012年のFIT（再生可能エネルギー全量買取制度）開始前後から今日に至るまで、空前のメガソーラーブームに沸いた国内太陽光発電関連市場。しかし、ここにきて頭打ち感も出てきた。メガソーラー（大規模太陽光発電所）の適地が次第に減っていることや、北海道で系統側の受入量制限の問題が顕在化したことなどが要因だが、これを受けて新たな製品に次の商機が訪れている。リアルタイムで発電状況を監視するシステムや、不具合を早期発見するシステム、発電量を最大化するシステムである。参入企業も増えており、競争は早くも激化の様相を呈している。

■太陽光は好条件の「金融商品」
　FITにおける太陽光発電の買取価格は、12年度の42円／kWhから、13年度はパネルの価格低下などを反映して37.8円／kWhに引き下げられたが、それでも事業者にとっては好条件といってよい価格だ。
　このような買取価格のおかげで、いまや太陽光発電ビジネスは再生可能エネルギーというよりも、利回りが高いうえに20年買取が保証されている、極めて好条件の「金融商品」と認識されている。再生可能エネルギーを普及させるために導入されたFITだが、大盤振る舞いともいえる買取価格のおかげで、「金のなる木」的な側面が必要以上に強調されてしまった点は否めない。
　では、「金融商品」であるならば、高い利回りを維持することが極めて重要な課題となる。少しでも利回りを稼ぐことで、減価償却を早めて利益を拡大したいのが事業者の本音だが、想定外の故障や不具合による発電量低下は利回りの大敵だ。そのため、不具合を早期に発見できるツールや、その影響を小さくして発電量を最大化させるツールが利回り向上のためのアイテムとして注目を集めている。

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