電子デバイス産業新聞(旧半導体産業新聞)
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2013/2/20(2028号)主なヘッドライン
13年半導体投資、ビッグ3で比率6割超に
アップル効果で主役はTSMC、インテル、サムスン 不確実な投資計画

 2013年の半導体設備投資も引き続きインテル、サムスン、TSMCの大手3社を中心に展開されることになりそうだ。市況が不透明という中でも、3社は前年並み、もしくは前年を上回る投資規模を想定している。しかし、一部では投資ガイダンスに対し懐疑的な見方もあり、不安材料が少なくないことも事実だ。13年の半導体投資が最終的にどの程度の規模になるかは今のところ未知数だが、いずれにせよ大手3社の影響力がより強まったことだけは確かだ。

 本紙集計によると、13年の半導体設備投資は前年比1%減の517億ドル。各社の投資ガイダンスの公表値および一部推定値をもとに集計した。もともと市場のコンセンサスは前年比10%以上のマイナス成長が予測されていたのだが、インテルとサムスンの投資計画によって、これが大きく変わった格好だ。
 当初、インテルはPC市場の低迷から前年に比べて約3割減の70億~80億ドル、サムスンはメモリー投資の縮小あるいはロジック分野の投資一服から前年比およそ半減の75億ドル前後と業界内で予測されていた。
 しかし、実際はインテルが125億~135億ドル、サムスンは具体的な数字は開示しなかったものの、決算のカンファレンスコールにおいて、柔軟に対応するといったコメントと同時に、「前年並み」という表現を用いた。



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