次世代電動車、環境規制で投入加速
OEMが新モデル続々公開、中国はHVも優遇対象に
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自動車産業が大きな変革期を迎えるなか、電動化の進展は関連各社の成長を大きく左右するトレンドの1つとなる。日系OEMが積極展開を図るハイブリッド車（HV）が今後もメーンストリームとして市場を牽引することができるのか、それともシステムの効率化・LiBの大容量化による航続距離の延長や急速充電の普及で、このまま電気自動車（EV）の本格普及が加速することになるのか。先日開催された東京モーターショーでは、燃料電池車（FCV）新モデルも複数公開されており、各社の次世代に向けた製品戦略が見て取れた。
国内調査会社によると、2018年の環境対応車（HV、PHV、EV）世界市場は、前年比31.2％増の425万台と大きく成長した。長期的にはEVを中心に市場が拡大し、35年には4000万台を超える規模にまで成長すると予測している。
市場拡大の背景にあるのが、厳格化する各国の環境政策だ。例えば、世界最大の自動車マーケットである中国では、政府が新たな排ガス規制「国6a」（Nox排出量を国5比30％減）を20年7月1日から施行する計画だが、環境汚染への取り組みを強化している主要15都市・省では19年7月から前倒しで開始した。
（以下、本紙2019年11月7日号1面）
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