電子デバイス産業新聞(旧半導体産業新聞)
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2019/8/8(2358号)主なヘッドライン
半導体設備投資、メモリー投資さらに下ぶれ
NAND新工場案件は先送り、ファンドリー、CISは活況

サムスンは西安工場第2棟の投資スケジュールの変更がないことを強調(写真は第2棟起工式の様子)
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 2019年の半導体設備投資は年初想定とほぼ変わらず、前年比14%減の820億ドル規模となる見通しだ(本紙調べ)。DRAM、NANDなどメモリー投資は市況回復の遅れなどにより、案件の先送りが目立っており、20年中ごろ以降の本格的な投資再開となりそうだ。一方で、ロジック/ファンドリーやCMOSイメージセンサー(CIS)などの非メモリー投資は活況を呈しており、メモリー投資の減少分を補う存在となっている。

 メモリー投資は韓国メーカーを筆頭に軒並み投資計画を見直しており、年初段階から厳しい状況が予想されていたが、さらに下ぶれている。カギを握っていたデータセンター投資が依然として力強さに欠けており、メモリー需要そのものが回復していない。

(以下、本紙2019年8月8日号1面)



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