電子デバイス産業新聞(旧半導体産業新聞)
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2018/6/7(2299号)主なヘッドライン
国内半導体装置主要各社、“成長神話”は2年目突入
NANDは年明け再浮上、前・後で温度差、市況判断難しく

国内半導体製造装置主要各社の年度業績
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 国内半導体製造装置メーカー主要各社の2018年度(19年3月期)通期業績予想が出揃った。18年度は、前年度比で横ばいが見込まれるNAND向けに加えて、DRAMへの大型投資が製造装置市場を牽引しており、前工程装置メーンの企業の多くが2桁成長を予想している。装置需要の拡大に加えて、デバイス製造プロセスの複雑化や装置単価の上昇もこれを後押ししており、17年度の記録的な成長に引き続き、製造装置市場の“成長神話”は2年目に突入することになる。一方で、セット製品の最終需要は、スマートフォン(スマホ)の停滞などもあって、決して旺盛な需要が継続しているわけではなく、市況変動に敏感に反応しやすい後工程装置分野では、こうした減速リスクが一部で顕在化している。

 18年(暦年)は設備投資(CapEx)ベースで前年比5~10%のプラス成長が見込まれており、なかでもDRAMが前年比3割以上を記録する見通しだ。NAND(その他不揮発性メモリー含む)は、前年に極めて高い投資を行ったために、前年比で横ばいを予想するほか、ロジック/ファンドリー投資も前年並みが予想される。
 DRAMは18年の業界ビット成長率が20%と決して高くはないが、これまで投資を抑制してきた影響に加え、微細化に伴う工程数増加によって投資が一気に拡大。最大手のサムスン電子を筆頭に、SKハイニックス、マイクロンも高水準投資を続けている。

(以下、本紙2018年6月7日号1面)



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