電子デバイス産業新聞(旧半導体産業新聞)
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2016/11/24(2221号)主なヘッドライン
2眼スマホ、17年から本格普及へ
オッポら中国勢も市場投入、カギ握るモジュールの安定供給

 リアカメラを2個搭載した2眼タイプのスマートフォン(スマホ)が本格普及期に入ろうとしている。ファーウェイやアップルなど先行メーカーに加え、2017年からはOppo(オッポ)やVivo(ビーボ)といった新興勢力、さらにはサムスン電子も2眼対応モデルを投入する見通しだ。これにより、CMOSセンサーをはじめとするカメラ周辺部材のさらなる需要拡大が期待されている。一方で、カメラモジュール工程の製造難易度は通常のシングルカメラに比べて格段に向上しており、モジュールメーカーの能力増強を含めた安定供給が大きなカギを握りそうだ。

 アップルが9月に販売を開始した新型iPhoneのうち、「7 Plus」のカメラが2眼化された。広角カメラと望遠カメラをそれぞれ搭載し、独自のISP(Image Signal Processing)技術を組み合わせることで、デジタル2倍×光学2倍の10倍ズームを実現した。被写体に寄っても、よりシャープな撮影を行うことができる。アップルは16年を市場の反応をうかがう「マーケティング期間」と位置づけて、17年からはiPhoneすべてを2眼化するものと見られている。
 アップル同様に、ファーウェイやLGなども2眼スマホを市場に投入しているが、16年における2眼スマホの出荷台数はスマホ市場全体の5%程度の7000万台に過ぎない。しかし、17年は続々と他メーカーも対応機種をリリースすると見られ、2.5億台~最大で3億台の市場を形成する可能性もありそうだ。

(以下、本紙2016年11月24日号1面)



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