ここ数年、国内外の自動車メーカーから電子ミラーを搭載した「ミラーレス・カー」が数多く発表されてきたが、6月よりグローバルで法改正が実施され、これまでに無い新たなデザイン・新たなシステムを採用したクルマが市場投入される下地が整うこととなった。車載部品メーカーにおいても、すでに電子ミラーの製品開発・事業化を進める動きが顕在化しており、水面下では次世代・次々世代モデルをにらんだOEMへの提案や共同開発が進んでいるとみられる。

　6月17日、電子ミラーの搭載がいよいよ解禁となった。自動車の周辺視認に対する法改正がグローバルで実施されたことを受け、日本でも国土交通省（自動車局）が道路運送車両の保安基準を改正し、国内基準として採用すると発表した。これにより、バックミラーの代わりに「カメラモニタリングシステム」（CMS）を使用することができ、自動車メーカーは、国際基準に適合するCMSを備えることで、バックミラーなどがない“ミラーレス・カー”の設計・製造が可能となった。
　また、2018年からは、米国でKT法（車両後退時の歩行者巻き込み事故を防止するためのバックモニターカメラの搭載を義務づける法規）が完全施行される。これらの結果、クルマにおける周辺認識システムならびに車載ヒューマン・マシン・インターフェース（HMI）が大きく革新することが期待されている。

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