売上高1兆円を超える電子部品大手3社（TDK、村田製作所、日本電産）は、2016年度も積極投資を継続する。3社合計の設備投資額は前年度比13％増の4700億円に上る見通しで、いずれも1000億円を超える大型投資を断行する計画だ。
　TDKは、16年度の設備投資額として同24％増の2000億円を計画している。秋田県で建設中の新工場2棟が11月ごろに稼働するほか、買収したルネサス鶴岡東工場をあわせて、秋田地区に薄膜受動部品の製造拠点を構築していく。15年度に同47％の増収を記録したフィルム応用製品（2次電池）でも需要に見合った生産拡大投資および合理化投資を継続する。
　同社は、重点5事業（インダクティブデバイス、高周波部品、圧電材料部品、HDDヘッド、2次電池）に加えて、新規事業として薄膜部品、自動車・産業向けのセンサーおよびエネルギーユニット、ウエアラブル・ヘルスケアを設定。これらを融合した次世代電子部品、センサー・アクチュエーター、エネルギーユニットを戦略成長製品に位置づけている。
　重点事業と戦略成長製品の拡大を加速するため、15～17年度の3年間に3500億～4000億円を計画していた設備投資を4300億～4800億円に上方修正した。研究開発費も2300億円から2500億円に増額する考えだ。

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