本紙は、電子部品専業33社の2014～15年の業績を半期（6カ月）ベースでまとめた。15年上期（1～6月）の売上高合計は、14年下期（7～12月）と比較して0.8％増と成長率が大幅に鈍化。さらに、ここにきて通期業績予想の下方修正が相次ぎ減速感が濃厚だったが、15年下期は前年同期比で9.0％増、前半期比でも8.1％増と1桁後半の成長を維持し、通年ベースでは前年比12.5％増の2桁成長で6.3兆円（14年は5.6兆円）を達成した。16年上期も引き続き1桁成長を継続すると推定するが、スマートフォン（スマホ）などモバイル情報端末が担っていた牽引役には、車載用途が台頭することになるだろう。

　電子部品業界の躍進が始まったのは12年前後。スマホの市場拡大が下支えとなった。15年のスマホ出荷台数は約14億台。世界人口を72億人として普及率は18％ほどで、まだ市場を伸ばす余地があるように思われるが、高付加価値の上位機種は中国沿岸部を含めた先進諸国に行きわたり、今後は買い替え需要が中心となる。普及するのは低価格帯の輸出スマホで、新興諸国が市場となる。
　このため、マルチバンド化や電池の長時間駆動、カメラ機能の改善などで電子部品の搭載員数は引き続き増大するだろうが、収益面での貢献度は小さくなる。また、日本製電子部品に代わり、中国や韓国、台湾など安価なアジア製品の搭載が増えてくる。電子部品業界にとって、スマホ市場が急激に弱体化するわけではなく、今後とも重要な牽引アプリではあるが、その求心力は徐々に低下していくと推測される。

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