太陽光発電関連市場、黒船来航の時代へ
全量買取を契機に海外勢参入、サンエジソン、SMAなど大手登場
7月1日から始まった「再生可能エネルギー全量買取制度」をきっかけに、日本ではメガソーラー建設計画が発表ラッシュを迎えているが、そのメガソーラー需要を掴もうと、海外の太陽光発電関連企業が相次いで日本へ本格参入を果たしている。なかでも目立つのが、システムインテグレーター(SI)大手のサンエジソン、パワーコンディショナー(パワコン)のSMAといった、海外市場で豊富な実績を有する有力企業だ。これまで日本の太陽光発電市場は日本企業の寡占状態が続いていたが、海外有力企業はかつての「黒船来航」のごとく、閉鎖的と海外で批判されてきた日本市場に風穴を空けようとしている。
これまで太陽光発電産業の主戦場だった欧州市場は、出口の見えない経済危機や、ドイツでのFIT(フィード・イン・タリフ)価格の相次ぐ引き下げなどで、伸びが大きく鈍化する懸念が大きい。そこで、太陽光発電企業各社が次の成長市場として期待する国が日本だ。
日本市場には以前からサンテックやQセルズ、カナディアン・ソーラーなど一部の海外太陽電池メーカーが進出していたが、最近ではその顔ぶれが急増している。世界最大のセル生産能力を誇るJAソーラーは、従来行ってきた国内太陽電池メーカーへのセル供給を拡大させるべく、日本市場での攻勢を強める方針を打ち出している。スペインの老舗メーカー、イソフォトンも日本への本格進出を決断した。球状シリコン太陽電池で知られる(株)クリーンベンチャー21(CV21)と提携し、CV21が国内販売を担当する。
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