中国太陽電池、増強計画の発表相次ぐ
20年導入量はマイナスに、下期に需要回復の期待
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新型コロナウイルスの感染拡大が続き、世界経済への影響も不可避となっている。世界最大の太陽電池（PV）の生産国かつ消費国である中国ではサプライチェーンへの影響が懸念されていたが、PVの生産と供給はおおむね回復したようだ。一方で、将来の需要増に備えた生産能力増強の取り組みが活発化しており、1～3月期には増強計画の発表が相次いだ。
19年の中国PV導入量は36.9GW（台湾エナジートレンド調べ）で、2位の米国の2倍を導入した。成長スピードは鈍化しているが、中国は今でも世界最大の市場で、累積導入量は200GWを超え、PV導入量の世界シェアは3割に達している。
生産となると、シェアはさらに大きくなる。IEA（国際エネルギー機関）の調査によると、18年のポリシリコン（ポリSi）のシェアは5割強、PVセル＆モジュールはいずれも7割を超えている。
19年のPVモジュール出荷トップは中国ジンコ・ソーラーで、以下、JAソーラー、トリナ・ソーラー、LONGiソーラー、カナディアン・ソーラーと中国勢が上位を独占した（英グローバルデータ調べ）。トップ10のうち8社が中国企業だ。トップ10に占める中国メーカーのシェアは06年に1割程度だったが、11年には6割を超え、現在は9割強に達している。
（以下、本紙2020年4月30日2395号1面）
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