半導体設備投資、メモリー投資さらに下ぶれ
NAND新工場案件は先送り、ファンドリー、CISは活況
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2019年の半導体設備投資は年初想定とほぼ変わらず、前年比14％減の820億ドル規模となる見通しだ（本紙調べ）。DRAM、NANDなどメモリー投資は市況回復の遅れなどにより、案件の先送りが目立っており、20年中ごろ以降の本格的な投資再開となりそうだ。一方で、ロジック／ファンドリーやCMOSイメージセンサー（CIS）などの非メモリー投資は活況を呈しており、メモリー投資の減少分を補う存在となっている。
メモリー投資は韓国メーカーを筆頭に軒並み投資計画を見直しており、年初段階から厳しい状況が予想されていたが、さらに下ぶれている。カギを握っていたデータセンター投資が依然として力強さに欠けており、メモリー需要そのものが回復していない。
（以下、本紙2019年8月8日号1面）
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