第10世代（10G）以上の大型マザーガラスを用いたアモルファスTFT液晶工場の建設計画が相次いで浮上している。現状で中国のBOEとCSOTが建設に着手しているが、中国のHKCや台湾の鴻海精密工業＋シャープ連合、韓国LGディスプレー（LGD）なども名乗りを上げ、シャープからのパネル調達が難しくなったサムスンディスプレー（SDC）も検討を開始したと噂されるなど、新設計画が後を絶たない。製造装置の調達や液晶テレビ事業での先行メリットを考えて「先に手を上げた者勝ち」の様相を呈しており、需給バランスの悪化を懸念しない投資競争が激しさを増している。

　FPD各社が10G以上の工場新設を検討する理由の1つが「垂直統合」だ。液晶パネルからの内製化で価格変動などの調達リスクを回避し、テレビの価格や性能の競争力を高める。モニター組立大手のHKCや、シャープブランドの獲得でテレビの拡販・強化を打ち出している鴻海がこれに当てはまる。
　もう1つの理由が、テレビの平均サイズが毎年大型化し、液晶パネルの需要面積が伸びていること。調査会社IHSマークイットによると、2017年の液晶テレビ平均サイズは16年から1.3インチ大きくなり42.6インチになる見通しという。一般的に、テレビの平均サイズが1インチ大型化すると8.5G工場が新たに1棟必要になるといわれ、これがFPDメーカーの積極投資を後押しする要因になっている。

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