フラットパネルディスプレー（FPD）メーカーの設備投資意欲が相変わらず旺盛だ。足元では液晶パネル価格の下落と需要減が懸念されているにもかかわらず、ここにきてフォックスコンのインドおよび中国・貴州での計画が新たに明るみに出るなど、先端工場・ラインへの投資意欲に衰えは見られない。すべての計画が実現すれば深刻な供給過剰につながりかねないという危険性をはらみつつ、2017年までは安定した製造装置の需要を創出しそうだ。

　大手調査会社IHSの予測（7月時点）では、15年のFPD製造装置需要は約80億ドルとなり、12年から4年連続で成長するとみられている。パネル各社の旺盛な投資計画によって、16年は5年連続で成長して90億ドル近くまで需要が伸び、17年は少し落ち着くとはいえ70億ドル以上を維持すると予想している。
　旺盛な投資意欲の背景にあるのが、4Kの登場などによって液晶テレビの平均画面サイズが年々大型化し、パネルの生産面積がいまだに右肩上がりの基調にあることだ。IHSの調べによると、07年に31.5インチだった平均サイズは、15年には39.6インチまで大型化。19年にはさらに41.7インチにまで大画面化するとみている。
　こうした状況を受け、光学フィルムメーカーも新たな増産計画を打ち出している。

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