電鉄系スーパー、鉄道不振も安定の収益
沿線外など事業に広がり
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鉄道の乗降客数がコロナ禍で伸び悩み、これに伴い駅ビルなども苦戦している。そうした中、鉄道会社が沿線で展開するスーパーマーケットは着実に収益を上げている。各社は魅力的な沿線、駅周辺の街づくりとして積極的に出店し、住民も自ら沿線に住む鉄道の名を冠したブランドを愛用する。バス路線を沿線ととらえる企業、沿線外に飛び出す企業もおり、実は事業の広がりが期待できる。コロナ禍で、鉄道スーパーは重要度がさらに増していきそうだ。
コロナ禍において、鉄道各社は軒並み厳しい状況に置かれている。ステイホームや人流抑制が要請される中、鉄道の乗客は必然的に大幅に減少し、これに伴い、都心の駅ビルなどは苦戦した。また、ターミナル駅などで開発を進めていた宿泊施設などの非運輸事業についても売り上げが見込めず、鉄道各社は困難に直面している。
こうした状況の中、注目されているのが郊外。人の流れが郊外の駅周辺にとどまり、鉄道各社が展開する沿線の食品スーパー事業については多くが利益を上げている。
こうした電鉄系スーパーは、東急グループは東急ストア、京急グループは京急ストア、相鉄グループは相鉄ローゼン、西鉄グループは西鉄ストアなど各グループが展開している。
鉄道会社が駅前にスーパーを展開するのは、駅周辺の利便性を向上させ、駅利用者や沿線住民の増加につなげるため。駅という拠点に生活必需業態であるスーパーがあることで、使いやすい駅となり、住民の誘致、定住化にもつながる。
（以下、本紙2021年8月31日号1面）
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