多数のご参加ありがとうございました。

　世界の太陽電池業界は2年に及ぶPV氷河期を越えて、今年ついに復活する。補助金ブームで堅調だった日本の太陽電池業界はまた、世界規模の大競争時代に舞い戻ることになる。その台風の目となる舞台が中国だ。中国政府は今年の太陽光発電の導入目標を14GWに設定し、各省政府に目標達成の大号令を飛ばしている。
　小規模な太陽電池やシリコン材料工場に対して淘汰指令が出され、政府が設定する基準値に満たない工場は淘汰・再編の対象にやがて追い込まれていく。まずは、年産能力200MWがボーダーラインとなる。さらに、中国の太陽電池セル、モジュール、インゴット、ウエハー、ポリシリコンの製造企業は今後、政府認定に合格した１０９社が中心となる。
　業界内では引き続き、企業再編が加速する。破産申請した最大手のサンテックを順風光電が救済するような「蛇が象を呑み込む」買収ケースや、大手のジンコが同じ都市のライバル中堅メーカー（尖山光電）を吸収する合併パターン、地元政府の肩入れで国有大企業（化学大手の亜邦集団）と合弁会社を設立するトリナソーラー、国有エネルギー企業集団との事業提携を深めるインリーなど、昨年に水面下で繰り広げられていた業界再編が今年は具体的な形となってどんどん進行するだろう。
　各メーカーは生き残りをかけて、反ダンピング制裁を回避するために海外工場を建設したり、モジュールコスト0.5ドル/Wを目標に掲げて技術改善に取り組んだりして競い合っている。次の東南アジア市場の布石を打つインリー海南工場の1GW投資計画や、巨大投資に舵取り直すGCL、再建計画を打ち出したLDK、薄膜太陽電池連盟を立ち上げたハナジーなど、こうした中国の太陽電池業界の復活シナリオを一挙に解説します。
　世界最大の太陽電池の生産＆消費国となり、シリコン材料からセル・モジュールのサプライチェーンが完備された中国で、中国メーカーは変換効率の向上や生産コスト低減のためにどのような取り組みをしているのか？　2015～20年の中国の市場・生産・投資はどのように変わり得るのか？　日本企業はどのビジネスチャンスを狙えばよいのか？　さまざまな角度から中国の太陽電池業界の最新情報を分析・解説します。本セミナーは、中国事業への取り組みを考えるためのコアな情報が満載です。是非、今後の事業戦略を構築するための情報としてお役立て下さい。

開催日	2014年5月29日（木）／10:00～12:00　（受付9:30）
参加費	25,000円+消費税／1名（テキスト付） ※同日開催「中国エレクトロニクス業界」セミナーとセットでお申込みの場合は 　　40,000円+消費税／1名でご参加頂けます。（特別価格）
会場	連合会館（東京・御茶ノ水）
主催	半導体産業新聞　J65a

　　申込み確認次第、参加証・請求書をご郵送させて頂きます。
　　お支払いは、請求書がお手元に届いてからのお手続きで問題ございません。

　　開催日前日50％、当日100％ のキャンセル料を申し受けます。ご了承下さい。
　　ご欠席の方につきましては後日、配布資料等お送り致します。