電子デバイス産業新聞(旧半導体産業新聞)
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2018/2/1(2281号)主なヘッドライン
全固体電池、開発競争が本格化
EVシフトで期待集める、大手が一斉に製品化表明

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 世界的なEV(電気自動車)シフトを受け、全固体電池に対する期待が急激に高まっている。2017年末にはトヨタ自動車、TDK、村田製作所など、大手企業が一斉に製品化を表明した。現状、EVにはリチウムイオン電池(LiB)が採用されているが、安全性に対する懸念と長い充電時間が課題で、これらを払拭できる全固体電池が大きな期待を集めている。さらに、大容量化によりEVの航続距離延長も見込めそうだ。富士経済によれば、車載用蓄電池市場は25年に16年比約4.6倍の6兆6138億円に達すると予測しており、今後の開発の進展によっては全固体電池の需要が本格化する可能性がある。

 全固体電池は、既存の可燃性の電解液(液体電解質)を不燃性の固体材料に置き換え、正極材と負極材を含めた部材すべてを固体にしたもの。液漏れリスクがなく劣化が少ないため、安全性や耐久性に優れ、長寿命化が期待できる。また、セパレーターやセルのパッケージ化が不要で、バッテリーモジュール全体の高エネルギー密度化、小型化および低コスト化が可能だ。
 製造プロセス、電極・電解質材料により様々だが、一部実用化されているものとして薄膜系がある。薄膜系は基本的に蒸着法やスパッタ法といった真空プロセスで電極や電解質を積層するもので、薄型、長寿命、長充放電サイクル、低電力充電といった特徴を持つ。主にIoTやウエアラブル機器向けのマイクロバッテリーとして使われている。英サウサンプトン大学発ベンチャーのイリカ・テクノロジーズが16年から「ステリアックス」というブランド名で製品化している。

(以下、本紙2018年2月1日号1面)



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◇ 中国政府、スマートカーやロボット、国産化へ3カ年計画
◇ ルノー・日産・三菱自、VCファンド設立、5年で10億ドル投資
◇ 豊田通商、トラック隊列走行、高速での実証開始
◇ 東北大学、鉄系超伝導体鉄セレン、薄膜時の特性発見
◇ ビジョナリーホールディングス、メガネ型端末の量産デザイン発表
◇ ソフトバンク、イスラエル企業とIoT分野で協業
◇ TSMC 18年売上高見通し、10~15%成長を予想、マイニングなどHPC牽引
◇ GMOインターネット、マイニングチップ開発、12nmFFCを採用
◇ インフィニオン、生産性5倍に向上、自社工場で生産改革
◇ パナソニック、フッ素材の代替可能、ミリ波向け基板材料
◇ ナミックス、電子材料を増産へ 国内外で需要増加
◇ ヤマハ発動機、高速・高精度なはんだ検査装置
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◇ ジャパンディスプレイ、第3の柱で「3年後に1000億円」、
  ガラス指紋センサー量産出荷へ
◇ 山形大とフラスク、有機ELの性能向上、TADFと新輸送材で
◇ ファースト・ソーラー、20年度の市場展望発表、日米でシステム開発強化
◇ カナディアン・ソーラー 17年度、売上高を下方修正、PV出荷量は増加へ
◇ デューク大学、PSCの新製法開発、レーザー蒸着を応用
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◇ 昭和電工、SiCエピ追加増強、9月に月7000枚体制に
◇ シンフォニアテクノロジー、圧電バルブを外販、パーツフィーダーなどへ
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◇ アコースティス・テクノロジーズ、単結晶BAWフィルター、量産設備の設置完了
◇ マンチェスター大学、低コストのグラフェンセンサー、RFIDへ組込可能
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